神戸看護学会誌 投稿規程

1. 投稿内容
 投稿原稿は看護学およびその関連領域のものとし、他誌に発表されていないものに限る。

2. 投稿者の資格
 著者および共著者は、すべて本学会の会員に限る。ただし、編集委員会から依頼された原稿についてはこの限りではない。

3. 投稿論文の種類
 投稿原稿の種目は論説、総説、原著、研究報告、実践報告、資料であり、それぞれの内容は下記のとおりである。

1) 論  説
 看護実践、看護教育、看護管理など特定のテーマに関する解説、展望、提言をまとめたもの。
2) 総  説
 特定のテーマについて多面的に内外の知見を集め、また文献などをレビューして、当該テーマについて総合的に学問的状況を概説し、考察したもの。
3) 原  著
 研究そのものが独創的で、自分の得たデータに基づいて、新しい知見や理解が論理的に示されており、その意義が明らかであるもの。
4) 研究報告
 内容的に原著論文には及ばないが、研究結果の意義があり、看護およびその関連領域への示唆や発展に寄与すると認められるもの。
5) 実践報告
 看護実践、看護教育、看護管理などの実践に関する報告および事例報告で、公表の意義があると認められるもの。
6) 資  料
 上記の分類に該当しないもので、記録にとどめる価値があるもの、その他編集委員会が資料的価値があると認めたもの。

4. 倫理的配慮
 文部科学省・厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」(2014年)を踏まえ、人および動物が対象である研究は、倫理的に配慮され、その旨が本文中に明記されていること。倫理審査を受けた場合、その承認番号を本文中に明記すること。また利益相反についても明記すること。

5. 原稿執筆要領

1) 原稿は原則として、ワードプロセッサーで作成する。
2) 原稿はA4判横書きで、1行の文字数を35字、1ページの行数を28行(約1,000字)とし、適当な行間をあける。その際、各頁の下中央に頁数を記入する。数字および英字は原則として半角にする。
3) 原稿には表紙を付し、原稿の種目、表題、英文表題、著者名(日本語・英語の両表記)、所属機関名(日本語・英語の両表記)、図、表および写真などの枚数を書き、キーワードを日本語、英語でそれぞれ3~5語程度記述する。また、著者全員の会員番号、編集委員会への連絡事項および連絡者の住所、氏名、電話番号、ファックス番号、E-mailアドレス、希望する別刷部数などを付記すること。
4) 投稿論文の1編は、本文、文献、図表、写真を含めて16枚以内とする。これを超えるものは受け付けない。
5) すべての投稿論文には、600字程度の和文抄録をつけること。原著には300語前後の英文抄録をつけること。原著以外で英文抄録をつけてもかまわない。英文抄録は必ず専門家または英語母国語者のチェックをうけること。
6) 英文投稿の場合も原稿はA4判でダブルスペースとし、1頁あたり400語程度とする。また英文抄録、和文抄録については和文原稿と同様とする。さらに英文は投稿者の責任において専門家の校閲を受け、投稿時にはその証明となる書類を添付すること。表紙には原稿種類、表題、著者名、所属機関名、3~5語程度のキーワードを記述するが、上記項目すべての日本語も併記すること。
7) 外国語はカタカナで、外国人名や日本語訳が定着していない学術用語などは原則として活字体の原綴りで記述する。
8) 本文で繰り返し使用される語は略語を用いて良いが、初出の時は完全な用語を用い、以下に略語を使用することを明記する。
例)ventilator associated pneumonia(以下VAPと略す)
なお一般によく使われている略語はそのまま使用しても良い。
9) 図表および写真は、日本語表記とし、図1、表1、写真1などの通し番号をつけ、本文とは別に一括し、本文原稿右欄外にそれぞれの挿入希望位置を朱書きする。
10) 文献の記載:原則として APA(American Psychological Association)の文献表記に従う。
(1) 本文中の引用文献に関して
① 文の引用箇所に筆頭著者名、発行年、引用ページを括弧表記する。
 ・直接引用の場合
 【例】「引用文」(山口,2011,p.3)、山口(2011)「引用文」(p.3)
 ・ 文献を要約して本文中に引用する場合は、要約した文章(著者,発行年)
 【例】 ~であることが明らかにされている(山口,黒田,2011)。
 ・ 同じ主張を複数の人がしている場合、発行年の早い順番から記載する
 【例】 ~だと主張している(山口,2011;黒田,2014) 。
(2) 引用参考文献のリストの記載方法
① 記載方法と著者の記載について
・ 最後に一括して記載し、筆頭著者名のアルファベット順に配列する。 なお、同一著者による文献が並ぶ場合は年代順とし、同一著者による 同年発表の文献が並ぶ場合は、1980a,1980b・・・とする。著者は 3 名までを表記する。なお、著者が 4 名以上の場合は 3 名のみ記入し、以下 は“他”、“et al.”とする。
・ 著者が団体や機関である場合、原則として略称ではなく公式名称を用 いる。
・ 文献は各々1 列目から書き出し、次の行からは 1 文字下げて記載する。
・ 文献雑誌名を省略する場合は原則として和文は医学中央雑誌、欧文は Index Medicus の採用する略語を用いる。いずれも該当しないものは 正式雑誌名を記載する。

② 文献の表記方法について
 <雑誌掲載論文>
  著者名(発行年).表題:副題.雑誌名,巻(号),頁−頁.
 <書籍>
  著者名(発行年).書名.出版地:出版社.
 <編集図書の一部を利用した場合>
  章の著者名(発行年).章のタイトル.編著者名,書名(pp.頁−頁).出版地:出版社.
 <翻訳書>
  原著者名(原書発行年).訳者名(訳書発行年).訳書名(版数)、出版社.(原著名:英著書名,版数)
【例】
Greenhalgh, T. (1997), 今西二郎,渡邊聡子訳(1999).EBMがわかる-臨床医学論文の読み方―(初版). 金芳堂.(原著名:How to Read a Paper: The Basics of Evidence-based Medicine)
<電子文献>
・オンライン上の定期刊行物
 著者名(発行年).記事タイトル.定期刊行物の名称,頁−頁.検索した月日.年号,情報源(URL 等).
【例】
 新谷歩 (2011). 医療統計学の基礎 EBM実現のために知っておきたいこと.
 週刊医学界新聞 第2912号. 2011年1月17日閲覧. 東京:医学書院. http://www.igaku-shoin.co.jp/paperDetail.do?id=PA02912_03
・オンライン上の文章(原則として)
 著者名.(発行年).記事タイトル.検索月日.年号,情報源(URL等).

6. 投稿手続き

1) 投稿原稿は4部(うち3部は複写)を送付する。
2) 複写3部の表紙には、原稿の種目、表題、英文表題、図、表および写真などの枚数、キーワード(日本語、英語)のみを記載する。また複写原稿は、著者が特定される可能性がある内容を本文中よりすべて削除する。
3) 別紙の投稿時チェックリストを添付する。
4) 採用が決定した最終原稿は、Microsoft Wordまたはテキストファイルにして提出する。
5) 投稿原稿は封筒の表に「神戸看護学会誌原稿」と朱書し、下記に書留郵送する。

〒651-2103 神戸市西区学園西町3-4
神戸市看護大学内
神戸看護学会編集委員会 宛

7. 原稿の受付および採否

1) 原稿の受付は随時行う。
2) 上記6の手続きを経た原稿の到着日を受付日とする(受付日と到着順に付す受付番号を投稿者に通知する)。
3) 投稿原稿の採否および原稿の種類は査読を経て、編集委員会が決定する。
4) 編集委員会の判定により、原稿の修正および原稿の種類の変更を投稿者に求めることがある。この場合、査読結果通知書の日付から3ヶ月以内に再提出すること。また特別な事情があり3ヶ月以内に再提出困難な場合は、編集委員会にその旨を文書にて連絡すること。連絡なく3ヶ月以上再提出されない論文については投稿を辞退したものと見なす。
5) 投稿された論文は理由の如何を問わず返却しない。

8. 著者校正
 査読を経て、編集委員会に受理された投稿原稿について、著者による校正は1回のみとする。なお、校正の際の内容の加筆や削除は原則として認めない。

9. 著作権
 掲載された論文の著作権(印刷・複写などの複製権、翻訳権、二次使用権、インターネットによる公衆送信権など)は、本学会に帰属する。本学会誌に最終原稿を提出した時点で、著者・共著者全員が著作権譲渡に同意したものとみなす。本学会の承諾なく、他誌に転載することを禁ずる。
 ただし本学会誌に掲載された著作物をその著作の著者・共著者自身が利用する場合、本学会は原則として異議申し立てをしない。その場合、利用に際しては出典を明らかにするものとする。
 また著者・共著者の所属機関のリポジトリ等に当該論文を掲載する場合には、別途申請し許可を得ること。

10. 著者が負担すべき費用

1) 掲載料:原則として無料とする。ただし規定枚数を超過した分については所要経費を著者負担とする。
2) 別刷料:別刷はすべて実費を著者負担とする。別刷を希望する場合は、投稿論文表紙に必要部数を記載すること。
3) その他:図表等、印刷上、特別な費用を必要とした場合(カラー印刷など)には著者負担とする。

附則

1) この規程は、平成28年12月22日から実施する。